先日ラジオを聞いていたら、「東京のような大都市と田舎の大学進学率に30%もの開きがある、この是正こそが“地方創生”なのではないか？」と強弁する政治評論家の声が伝わって来ました。

東京、京都、神奈川のような大都市圏の大学進学率は、60％を超えているそうです。

一方、何処だったか、青森、岩手、沖縄が挙げられていたような気がしますが、地方に行けば行くほど、大学進学率が下がる傾向にあるそうで、いずれも30%の前半程度で推移しているとのこと。

出典は、朝日新聞だか毎日新聞の調査らしいのですが、教育機会の平等を掲げる件のセンセイから言わせると、「由々しき事態」なのだそうです。

今や大学進学は当たり前で、大卒とは言っても、その価値については？マークが付く、そんな世間評価が定着している気がします。

大学進学希望者数より定員数が上回る、「大学全入時代」突入と言われて２～３年経つのでしょうか。

大学は一応「専門教育」の場なのでしょうが、その専門教育に付いて行くことができないとか、新入生に高校で習得すべき基礎教育カリキュラムを用意している学校もあると聞くと、「何のために大学に行くのよ？」と、私などは思ってしまいます。

「由々しき事態」として、評論家センセイが問題視しているのは、都市ＶＳ田舎の問題だけでなく、「貧困の連鎖」についても熱く語っていらっしゃいました。

教育費を負担できない親や環境に恵まれない子供達が次世代の親になると、子供の教育や進学に無頓着になり、その後の社会競争にも優位性が発揮できず、貧困が次世代、その次の世代まで続いて行ってしまう、との指摘です。

確かに一理あると思います。

現実問題、東証一部上場の有名企業に就職して、自分の能力を試してみたいと高い志を持っていても、義務教育終了時点でその門を叩いても、見向きもされません。

人物本位とは言っても、学歴（大学入試までは一応頑張った証）が採用の一つの目安になっていることは、間違いありません。

今週号の週刊ダイヤモンド、メインテーマは「大学の実力」でした。

東大・早慶大のような有名大学の卒業生が、やはり著名企業の採用数上位に座っているのが、現実です。

子供や次世代の子孫を思うと、やはり一生懸命働いて、教育を受けさせる機会を逃さないようにしないと行けないのかも知れませんね。

一発逆転があれば、それはそれで良いのですが。